人事異動の結果…

人事異動によって少し仕事が変わりました。
私の上には主任クラスの上司はつかず、管理職 (課長クラス) の人が直接の上司となりました。
ちなみに、今までと同じ上司です。
上司も私と同じ時期 (異動一週間前程度) に人事異動を告げられたようでした。
そして私の下には協力会社の人が4人ほどつきました。

あの…技術系でスペシャリスト希望って2Way面接で伝えましたよね？

また、今までいた部署で私の仕事を引き継げる人がいないとかで、今までいた部署に貸し出されています。
　　「現在の仕事」＝「今までの部署の仕事」＋「新しい部署の仕事」
という状態。
たかだか数年目の社員の仕事が引き継げないってどんだけ (以下略)
ありえん。。。　(￣ロ￣lll)

あの…残業減らして早く帰りたいです、って2Way面接で伝えましたよね？

人事異動の度に仕事は雪だるま式に増えるものなのかなぁ？
未だに座席は変わっていません。
座席はこのまま変わらないかもしれない。
ありえん。。。　(￣ロ￣lll)

Skygearモバイルサイト

このブログのモバイルサイトを用意しました。
下の画像はQRコードです。

以下はリンクです。

[Skygear モバイル]
http://moblogger.r-stone.net/blogs/1868998824831032791/

リバーストーン社の「Blogger Mobile Viewer」を使用しています。

2008年度部人事動

4月1日付けで部署が変わりました。

人事異動の告知を受けたのはその約一週間前。
いまのところ今年度のミッションは未定、席も未定、引き継ぎ先も未定。
未定、未定、未定！！！

突然すぎ、ありえん。。。

Safari for Windowsがリリース

Safari for Windowsがリリースされました。

[Apple - Safari]
http://www.apple.com/jp/safari/

SafariはAppleがKHTMLというオープンソースソフトウェアをベースに開発しているWebブラウザです。
今まではMac版のみの提供でしたが、Windows版もリリースされました。

無料で利用可能です。
…ただし、Windows XPとWindows Vistaのみサポートです。
Windows 2000はサポートされていません。

Windows 2000ではインストールまでできました。
しかし、Safariを起動してもすぐにエラーが表示されて終了してしまいます。

◆結論
メインがMacでSafariになれている方は、Windows XP以降のOSでSafariを使用するのも良いかもしれません。
しかし、Mac利用者でなければ、Internet ExplorerやFirefoxの方がWebサイト作成側のサポート率か高いのでそちらの方が良いと思われます。
また、Windows 2000ではサポートされていないSafariを無理してまで使用する理由はないです。
Windows 2000にはOperaやFirefoxがあります。

国債と国内債券ファンドの考察

日本の国債には、利付国債と、個人向け国債の大きく分けて2種類があります。
利付国債は法人・個人が購入可能、個人向け国債は個人のみ購入可能な日本国の債券です。

◆利付国債 (窓口販売国債)

• 2年利付国債 (正式名称:「利付国庫債券(2年)」)
• 5年利付国債 (正式名称:「利付国庫債券(5年)」)
• 10年利付国債 (正式名称:「利付国庫債券(10年)」)

◆個人向け国債

• 固定5年
• 変動10年

◆利付国債と個人向け国債の途中換金の違い

• 利付国債は市場で売却することで途中換金を行う。
• 利付国債は売却時の価値に応じてお金に換金される。
• 個人向け国債は違約金を支払い国に買い取らせることで途中換金を行う。
• 個人向け国債は変動10年は直前2回分×0.8、固定5年は4回分の利息×0.8を支払うことで途中換金できる。
• 利付国債はいつでも換金 (市場売却) 可能だが、個人向け国債では変動10年は1年以上、固定5年は2年以上経たないと換金できない。

◆利付き国債と個人向け国債の金利の違い

• 利付国債…その時の国債市場の金利をふまえ、金融機関の入札時に財務省が決定する。
• 個人向け国債固定5年…5年利付国債の想定利回り－0.05%
• 個人向け国債変動10年…10年利付国債の平均落札価格を基に計算される複利利回り－0.80%
• 個人向け国債変動10年は市場金利によって半年に1回金利が見直される。
• 利付国債は 購入金額＞額面金額 であり、購入金額の方がわずかに高い。
• 個人向け国債は 額面金額＝購入金額 である。
• 金利が 個人向け国債5年＞利付国債5年 となることがある。

◆国内債券ファンド

• 利付国債を中心に定期的に国債を購入、運用するファンド。
• 定期的に固定利付国債を購入し、運用する。
• 国債と異なり分配金を再投資することも可能なファンドが存在する。

◆特別マル優制度

• 「マル優」と呼ばれる少額貯蓄非課税制度があり、対象者は元本350万円の預金の利息に税金がかからない。
• マル優の預金350万円の枠以外に対象者が保有する国債には特別マル優として350万円の枠があり、国債の利息に税金がかからない。
• 対象者は各種障害者手帳の交付者、各種障害年金受給者、各種遺族年金受給者、寡婦年金受給者、児童扶養手当受給者など。

◆考察

• 固定の利付国債を1度だけ購入する場合、もし金利が上昇すれば低金利の国債つかんでいることになり、途中換金も困難でリスクが増える。
• 固定の利付国債を定期的に購入できれば平均化できて良い。
• 変動10年は複利利回り－0.80%の金利だが、金利が上昇局面の時は金利も上昇に動くため有利に働く。
• 変動10年は下落傾向の時は不利に働く。
• 国内債券ファンドの信託報酬は低いもので0.42% - 0.46%であり変動10年の減額利率0.80%より小さい。

項目	固定利付国債	個人向け国債 変動10年	国内債券ファンド
価値	額面金額固定	額面金額固定	価値は日々変動
購入単位	5万円	1万円	1万円
金利	償還まで固定	年2回変動	決算の度変動*1
途中換金	市価で売却	2回分の利息×0.8の違約金	市価で売却

*1: 金利換算は、分配金とその時のファンド1口あたりの価値によって決まる。

◆私見
国内債券の資産クラスについて長期投資を前提とした場合の私見を以下にまとめます。

• 10年利付国債を定期購入するのが最もコストがかからない。
• 国内債券ファンドの方が個人国債の変動10年よりコストが小さく、複利効果もあり長期的に有利。
• 国内債券ファンド→10年利付国債購入のリレー投資を10年間行い、その後は国債を中心に運用するのがベスト。

◆運用例:100万円を国内債券の資産クラスに割り当てる場合

• 1年目:
  5万円分の10年利付国債を2回購入、90万円分を国内債券ファンドに投資。
• 2年目-10年目:
  国内債券ファンドを5万円分売却し、5万円の10年利付国債を購入。
  これを年2回行う。
  追加投資するお金や国債の利金は国内債券ファンド売却額で調整する。
• 11年目以降:
  償還を迎えた利付国債の償還金で再度10年利付国債を購入。
  追加投資するお金や国債の利金は国内債券ファンド購入にまずは当てる。
  ゆっくり5万円分の10年利付国債の分散購入を繰り返していく。

◆補足

• 手続きが面倒であれば、国内債券ファンドを購入してそれだけで運用するのもありだと思います。
• 地方在住で地方銀行か郵便局しかなくパソコンが使えないような方の場合、個人向け国債を郵便局で購入するのがベストで、次点は信用金庫の国内債券ファンドだと思います。
  (地方銀行の中には国債口座の維持手数料をとっているところもあるためです)
• 10年以内の短期運用であれば、流動性が高くはじめから投資対象の債券が分散している国内債券ファンドが良いと思います。

パイオニアや三菱電機など事業撤退相次ぐ

◆パイオニアがプラズマディスプレイの生産から撤退

パイオニアがプラズマディスプレイの生産から撤退することを発表しました。

[パイオニア - プレスリリース]
http://pioneer.jp/press/pdf/ir/080307_display.pdf

次のプラズマテレビ製品がパイオニア製プラズマディスプレイを搭載した最後の製品になります。
パイオニアは2007年8月からプラズマテレビの「Pure Vision」シリーズから、より高品質なテレビを目指す「KURO」シリーズにブランドを切り替え、高級機路線を目指しました。
現在、液晶を含めた薄型テレビで最高峰の画質のディスプレイを搭載し、スピーカも十分なものを搭載している製品は「KURO」だけです。
それも次の製品で最後となることは、残念です。
今後はプラズマディスプレイを松下電器から、液晶ディスプレイをシャープから購入し、テレビ製造を継続するようです。

これで、プラズマディスプレイを自社で生産できるのは松下電器と日立だけになりまた。


◆三菱電機が携帯電話端末事業から撤退

三菱電機が携帯電話端末事業から撤退することを発表しました。

[三菱電機 - プレスリリース]
http://www.mitsubishielectric.co.jp/news/2008/0303-b.htm

NTTドコモ向けにのみ提供してきましたが、完全に撤退するようです。
これで、三洋電機に続き三菱電機も携帯電話端末事業のプレイヤーから消えます。

日本製の携帯電話は世界的には売れていません。
NokiaやMotorolaで世界シェアの半分を占め、日本勢はSony Ericssonが4位ぐらいに位置するだけで、ほかプレイヤーは「その他」に組み入れられる程度のシェアしかありません。
三洋電機が京セラに携帯電話端末事業を譲渡し、それを皮切りにして業界再編が進んでいるようです。
プラズマディスプレイや液晶ディスプレイ、携帯電話端末、どの市場も生き残りをかけた再編がこれからも進むでしょう。

次はNECあたりがありそう、と個人的には思っています。
ワンセグ搭載携帯電話でVIERAやWOOO、AQUOS、BRIVIAなどのブランドを持っていないNECはブランド力で劣っています。
ちなみに、NECのプラズマディスプレイ事業はその昔にパイオニアに譲渡されました。
NECの携帯電話は基盤の一部で松下電器と提携しているので、NECの携帯電話事業も松下電器に譲渡される可能性も否定できないです。

次世代DVDのフォーマット戦争が終結

2008年2月19日に次世代DVDの1フォーマットである「HD DVD」を推進する中心的な企業である東芝がHD DVD事業から撤退することを発表しました。
結果、次世代DVDはソニーや松下電器産業が推進する「Blu-ray Disc」となることが決定的となりました。

当初HD DVDを推進していた企業は東芝とNECですが、NECは2005年11月にBlu-rayを推進するソニーと合弁で光ディスク事業を統合することを発表、二股がけをしたためHD DVD陣営の中心企業は東芝のみとなります。
しかし、アメリカ大手映画会社は2つの陣営に分かれてコンテンツ提供を開始HD DVD再生機はBlu-ray再生機より早くリリースされ、当初はHD DVDが先行して普及しました。
それに対抗するようにBlu-ray陣営のソニーもBlu-ray Disc再生可能なPLAYSTATION 3や録画機を販売開始します。

長期間、2つのフォーマットが併存するかと思われていましたが、2008年1月4日にWarner Bros.がBlu-ray単独支持へ動いたことは「ワーナー・ショック」として大きな影響を与えました。
そして2008年2月15日にはアメリカ小売り大手のWal-MartがBlu-rayフォーマットのみを取り扱うことを発表、次世代DVDの勝者がほぼBlu-rayに決まります。

そして2008年2月19日に東芝がHD DVD事業から撤退、HD DVDを支持していたUniversal PicturesやParamount Home EntertainmentなどもBlu-ray支持を発表、アメリカ大手映画会社6社は全てBlu-ray支持になりました。

今回のフォーマット戦争はVHS対ベータマックスなど、他のフォーマット戦争のときに比べて短期間で収束しました。
東芝の英断の結果とも、消費者の勝利とも言えます。
ただ、HD DVD専用機やHD DVDフォーマットのコンテンツを購入した人へのサポートが今後どうなっていくかが気になるところです。

公的年金と扶養控除

公的年金と扶養控除について以下にまとめてみました。
公的年金とは国民年金 (基礎年金) や厚生年金保険、共済年金等のことです。
ちなみに、障害年金、遺族年金、母子年金は非課税所得になるので税金はかかりません。

税法上の扶養と健保上の扶養 と一緒にご参考ください。

◆65歳未満
公的年金108万円以下まで、税法上 (所得税) の被扶養者になれます。
・公的年金等控除: 70万円
・所得税基礎控除: 38万円
・70万円 + 38万円 = 108万円

◆65歳以上
公的年金158万円以下まで税法上 (所得税) の被扶養者になれます。
・公的年金等控除: 120万円
・所得税基礎控除: 38万円
・120万円 + 38万円 = 158万円

◆「公的年金等控除」とは?
65歳未満の年金受給者は、公的年金の合計額が年間130万円未満なら一律70万円が控除額となります。
130万円以上の場合は金額ごとに控除額が異なります。
65歳以上の年金受給者は、公的年金の合計が330万円未満なら120万円が控除額となります。
330万円以上の場合は金額ごとに控除額が異なります。
なお、65才以上で年間所得が1,000万円以下であれば一律50万円が控除される老年者控除は2005年に廃止されています。
ちなみに、個人年金は雑所得のため公的年金等控除には含まれません。

<国税庁 : タックスアンサー No.1600 本人が受け取る公的年金>
http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1600.htm

なお、公的年金等控除を受けるためには、毎年「公的年金等の受給者の扶養親族等申告書」を社会保険庁へ提出する必要があります。
ただし、65歳未満で受給年金額が108万円(月額9万円)未満の人、または65歳以上で受給年金額が158万円以下の人については、同申告書を提出する必要はありません。

2008年自分戦略

◆2007年に変化したこと
　・父の引退により両親が扶養家族に。
　・実家との経済統合を実施。
　・寮を出て、一人暮らしを再開。
　・保険は損害保険を含めて家族の保険全てを管理へ。
　・証券会社への口座開設を完了。

◆現在の戦略遂行状況
(1)銀行
<2007年>
　・埼玉りそな銀行は解約完了。
　・新規の口座開設は当面行わないことを決定。
　・現在の開設中の銀行口座と窓口は書面で両親に通知済み。
　　これで自分がもし、死んだとしても手続きできるでしょう。
　・就職から3年で貯める予定だった目標金額を1年半で達成。
<2008年予定>
　・実家の銀行口座については自分が50%、両親が50%の管理比率で合意。
　　2008年度中に実家の銀行口座の管理体制確立を目指す。
　・扶養については、1ヶ月10万円支給で両親と合意。

(2)カード、電子マネー
<2007年>
　・モバイルSuica導入。
　・QUICPay導入。
　・EdyについてはJCB対応まで使用しないことを決定。
　・他電子マネーについても当面導入しないことを決定。
<2008年予定>
　・VISAのポイントを使用予定。
　・携帯電話機種変更時に電子マネーの移動にどれだけ手間がかかるか検証予定。
　・検証結果によっては使用する電子マネーを削減する。

(3)保険
<2007年>
　・プルデンシャル生命のドル建てリタイアメントインカムを2月に契約。
　・医療保険を2月に契約。
　・年金は両親を含めて全調査完了。
　・両親の国民健康保険を自分の属する組織の健康保険組合へ切替完了。
　　両親の健康保険料は自分の給与から天引きに。
　・自分の定期保険付き終身保険の保険証書を実家より回収完了。
<2008年予定>
　・2008年度中に全ての保険の管理体制確立を目指す。
　・自分と両親の保険を見直し。
　・自分の保険はがん保険購入を検討。
　・自分の定期保険付き終身保険を大幅に契約変更予定。

(4)資産運用
<2007年>
　・外貨定期とドル建て保険の組み合わせで為替変動の影響なし。
　・3つのオンライン証券会社に口座開設完了。
　　(jumpeeさん、アドバイスありがとう)
<2008年予定>
　・決めたアセットアロケーションに従って、投資を数回に分けて行う予定。

(5)通信、情報、物流
<2007年>
　・母方の電話加入権の承継・譲渡を完了、自分の管理下へ。
　　28年以上忘れ去られていた電話加入権の名義変更を実施。
　・au one登録完了。
　・集荷、荷物追跡サービス登録完了。
　・会社携帯電話を持たされた。
<2008年予定>
　・日本通運と日本郵政の宅配事業が統合するため経過観察予定。
　　サービスメニューや集荷、荷物追跡はどうなるんだろう？
　・「MyKDDI」が「auお客さまサポート」に移行、対応予定。

◆展望と不安要素
　・2007年度から定率減税が廃止された。
　・厚生年金が年0.354%ずつ引き上げられ、2017年には18.3%の固定比率となる。
　・健康とライフバランスを考えつつ、仕事を含めて自分の身の振り方を考え中。

税法上の扶養と健保上の扶養

税法上の扶養と、健康保険組合の扶養は、前提条件が異なります。
以下にまとめてみました。
大きな違いは税法上の扶養は「所得」で、健康保険は「収入見込み」で判断される点です。

◆被扶養対象者
税法上の扶養 : 年間所得金額が38万円(給与であれば103万円)以下の場合
健保上の扶養 : 年間収入見込み金額が130万円未満の場合でかつ、被保険者の年間収入の2分の1未満である場合

健保の扶養条件は保険組合によって異なりますが、概ね上記の条件となります。
ちなみに、配偶者控除と配偶者特別控除は次の通り。
所得税では税法上の扶養や配偶者控除の対象とならなかった場合でも、条件を満たせば配偶者特別控除が受けられます。

◆配偶者控除 (以下に全て当てはまること)
(1) 民法の規定による配偶者であること。
(2) 納税者と生計を一にしていること。
(3) 年間の合計所得金額が38万円以下であること。
(4) 原則として青色申告者の事業専従者としてその年を通じて一度も給与の支払を受けていないこと又は白色申告者の事業専従者でないこと。

◆配偶者特別控除 (以下に全て当てはまること)
(1) 控除を受ける年のその人の合計所得金額が1千万円以下であること。
(2) 配偶者が次の五つのすべてに当てはまること。
I. 民法の規定による配偶者であること。
II. 納税者と生計を一にしていること。
III. 原則として青色申告者の事業専従者としてその年を通じ一度も給与の支払を受けていないこと、又は白色申告者の事業専従者でないこと。
IV. ほかの人の扶養親族となっていないこと。
V. 年間の合計所得金額が38万円(給与であれば103万円)超76万円(給与であれば141万円)未満であること。

◆税法上の扶養の解説
所得税は 収入－経費 の「所得」で判断します。
所得税基礎控除は一律38万円。
従って、給与以外の所得(個人年金など)がある方は、そこから経費を引いた額が38万円以下である必要があります。
給与所得は課税対象の最低額が65万円。
従って、パートやアルバイトをしている方は65万円＋基礎控除額38万円＝103万円以下の給与である必要があります。
収入計算に用いる対象期間は、1月から12月までの収入です。

◆健康保険上の扶養の解説
健康保険は「収入見込み」で判断します。
収入見込み計算に用いる対象期間は今の時点から1年間です。
今後1年以内に働く予定がある場合はその収入見込みを計算に入れる必要があります。
たとえば扶養を申し込む被扶養者の今の収入が月額10万円なら収入見込み=120万円なのでOK、月額11万円なら収入見込み＝132万円でNGとなります。

胃腸回復へ

金曜日までお粥やうどんなど、消化に良い物を中心に食べていました。
その甲斐あってかウイルス性胃腸炎で負った胃腸のダメージは回復したようです。

普通の食事をおそるおそる食べていますが、今のところ問題ないようです。
うーん、仕事のストレスもあったのかな。

健康って大事です。

お粥を食べる日々

腹痛と下痢がまだ直らない。
もうしばらく、消化に良い物を食べるように心がけよう。

でもこれで何日目になるだろうか。
明日からまた仕事だというのに。
もう一度、診療所に行った方がいいだろうか？

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おかゆ　たべるひび
かゆ　うま

ウイルス性胃腸炎になりました

働き初めだったのに、ウイルス性胃腸炎にかかってしまいました。

悪寒と全身の痛みと38度の熱が2日ほど、頭痛、吐き気、胃や小腸のあたりの腹痛、下痢がしばらく続いています。
このところ、ろくに食べ物を食べることが出来ません。

インフルエンザの検査結果は陰性。
ノロウイルスの検査は保険対象外のため3万円ぐらいかかる上に特効薬がないのでパス。
なんのウイルスか分からずじまいだけど、どのウイルスでも特効薬がないなら不明でいいや。

完全回復にはもうしばらくかかりそう。
胃腸炎にはダイエット効果がある、というとらえ方で前向きに考えてみよう。

2008年を迎えて

新年を迎えることができました。
1年間を過ごし、無事新年を迎えられたことに感謝。

今年はどんな年になるかなぁ?

情報セキュリティアドミニストレータ試験合格

情報処理技術者試験に、情報セキュリティアドミニストレータ試験という試験があります。

[情報処理技術者試験の試験区分]
http://www.jitec.jp/1_08gaiyou/_index_gaiyou.html#kubun

このたび、テクニカルエンジニア(ネットワーク)試験に合格しました。 (＝ω＝)

ちなみに、今回の情報セキュリティアドミニストレータ試験の合格率は13.6%でした。

さて、次のステップに行こうか。

また一つ歳を重ねて

今月初め、また一つ歳を重ねた。

人を傷つける経験も、傷つけられる経験も重ねてきたと思う。

「傷つけないように歩いてゆけたらいいのに」
という歌詞が浮かぶ。

人を傷つけてきた数以上に、周りの人を幸せにして行けたら、と思う。