次世代DVDのフォーマット戦争が終結

2008年2月19日に次世代DVDの1フォーマットである「HD DVD」を推進する中心的な企業である東芝がHD DVD事業から撤退することを発表しました。
結果、次世代DVDはソニーや松下電器産業が推進する「Blu-ray Disc」となることが決定的となりました。

当初HD DVDを推進していた企業は東芝とNECですが、NECは2005年11月にBlu-rayを推進するソニーと合弁で光ディスク事業を統合することを発表、二股がけをしたためHD DVD陣営の中心企業は東芝のみとなります。
しかし、アメリカ大手映画会社は2つの陣営に分かれてコンテンツ提供を開始HD DVD再生機はBlu-ray再生機より早くリリースされ、当初はHD DVDが先行して普及しました。
それに対抗するようにBlu-ray陣営のソニーもBlu-ray Disc再生可能なPLAYSTATION 3や録画機を販売開始します。

長期間、2つのフォーマットが併存するかと思われていましたが、2008年1月4日にWarner Bros.がBlu-ray単独支持へ動いたことは「ワーナー・ショック」として大きな影響を与えました。
そして2008年2月15日にはアメリカ小売り大手のWal-MartがBlu-rayフォーマットのみを取り扱うことを発表、次世代DVDの勝者がほぼBlu-rayに決まります。

そして2008年2月19日に東芝がHD DVD事業から撤退、HD DVDを支持していたUniversal PicturesやParamount Home EntertainmentなどもBlu-ray支持を発表、アメリカ大手映画会社6社は全てBlu-ray支持になりました。

今回のフォーマット戦争はVHS対ベータマックスなど、他のフォーマット戦争のときに比べて短期間で収束しました。
東芝の英断の結果とも、消費者の勝利とも言えます。
ただ、HD DVD専用機やHD DVDフォーマットのコンテンツを購入した人へのサポートが今後どうなっていくかが気になるところです。