学歴だけでは評価されない

私の父親の世代（いわゆる団塊の世代）には、
「子どもにいい教育を受けさせれば、いい学校に入れて、将来いい仕事に付ける。そうなれば、子どもも自分の生活も安泰だ。」
と考えている人が少なくないようだ。

だが、いい学校を出たからと言って、誰かが赤い絨毯を敷いてファンファーレで迎えてくれるなど、現実を知らない甘い戯れ言に過ぎないと思う。

今の世の中、学歴だけで評価される時代ではないのだ。
何かしらの「＋α」が求められているのだと思う。

保険契約に対する考え

保険の種類には、大まかに以下の種類があります。

• 生命保険 (死亡・高度障害補償)
• 医療保険 (入院、病気保障)
• 年金保険 (長生きしたときの資金保障)
• 損害保険 (災害、事故などの保障)

このうち、生命保険の基本形は、定期保険、終身保険、養老保険の3つの型しかありません。
また、保険には主契約と特約があります。
簡保の例では、養老保険 + 医療保険がありますが、養老保険が主契約、入院保障が特約となります。
この場合、主契約の養老保険を解約すると、特約である入院保障も解約されてしまいます。
このように、各保険会社は複数の基本形の保険を組み合わせた商品開発を行い、結果、比較しにくい商品構成になっています。

また、保険は保障する該当事項以外にも以下の金額、期間が関係し、これらの数字を把握しなければ保険そのものが見えてきません。

• 補償金額 (例えば死亡時はいくらお金が出るか)
• 保障期間 (何年間保障されるのか)
• 保険料 (支払額はいくらか)
• 支払期間 (支払う期間はどの程度か)
• 解約保険金の有無 (解約時に支払った保険金が戻ってくるか)

保険を選択するときの注意ですが、公的保障、会社の保障、自分の資金を把握しておくことが大切です。
なぜなら、大抵の保険販売員は標準的人生設定を持ち出し、公的保障を無視したリスクのみのお話しかしないからです。

公的保障には以下のような保証があり、結構な保障となります。

• 国民基礎年金 (国民年金などによる遺族年金)
• 厚生年金、共済年金(これらの年金は会社勤めの人のみ)
• 都道府県や区市町村の医療保障(6歳以下は医療費2割負担までなど)
• 高額療養費制度(収入に応じて、一ヶ月の医療費負担上限が決まっている)

ただし、国民年金などの保険料を納めていない、または支払い猶予／免除を申請していない場合は一部死亡補償を受けられません。
自営業の方やフリーターの方は、厚生年金基金に入れないかわりに、「国民年金基金」に加入されることをお勧めします。
ちなみに、「国民年金基金」は厚生年金加入者は入れません。

[国民年金基金]
http://www.npfa.or.jp/


国民年金基金は厚生年金基金と同様に定額な保険料で大きな保障を得ることができる年金基金です。
これらの上に、会社勤めの方には会社の保障があります。
多くは福利厚生の中に死亡保障、医療保障、企業年金などが含まれます。
さらに上に、個人の預貯金が自家保険として機能します。
それでも足りない場合に保険を契約するのです。

リスク洗い出し => 公的保障の調査 => 会社の福利厚生の調査

これらの調査の結果、残ったリスクに対して預貯金／保険／リスク無視をどの割合で行うかで保険金額は決まるのです。

保険はシビアです。
シビアでなければ保険会社は倒産し、他の被保険者が迷惑を被るからです。
シビアだからこそ、社会人だから、結婚したから、子供が生まれたから、といったことで保険にはいるのではなく、長期・中期・短期のリスクを見極め、必要なときに必要な分だけ入るのが保険との正しい付き合い方だと私は思います。

なお、2007年4月から保険料計算に用いられる生命表(予定死亡率)が11年ぶりに見直されます。

• 定期保険・・・保険料減額(10%～20% Down、ただし30歳代だけはUp)
• 終身保険・・・保険料微減(数% Down)
• 養老保険・・・保険料微減(数% Down)
• 医療保険・・・保険料微増(数% Up)
• 年金保険・・・保険料大幅増(10%～30% Up)

となりそうです(1月25日の日経新聞など参考)。
すでにジブラルタ生命保険やアリコは保険料見直しを発表しています。